NPO法人緑の風ヘルスサポートジャパン(通称NPO緑の風)TEL050-1417-5964 は、自らの自然治癒力を大切にする統合医療の考え方の啓発・普及に努めるとともに、メタボリックシンドロームやがんなどの生活習慣病の発症予防・未病改善や再発・転移予防に関する様々な活動(セミナー活動、健康相談、がん体験者会の主宰、サプリメントのモニター調査など)を展開しています。
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特定非営利活動法人 緑の会ヘルスサポートジャパン
活動理念
 
活動理念
日本社会の今後を展望すると、少子化により人口が減少傾向に転ずる一方、高齢者比率の上昇と若壮年者比率の低下により国力が低下して衰退の一途を辿るか、或いはそれを克服して成熟社会を実現できるかの岐路にあるといわれている。

人口減少国において成熟社会を実現するための条件の一つとして、中高年層が高齢後においても、それまでのキャリアを活かしながら健康で生き生きと働き続けることが必要であるとされ、そのためには中高年層が自らの健康に対しこれまで以上に関心をもつと同時に積極的に疾病の予防と治療(セルフケア・セルフメディケーション)に取り組むことが肝要と考える。
 おりしも平成18年6月に「生活習慣病対策の積極的な推進」を大きな柱の一つとする医療改革法案が国会で可決された。もちろん、これまでのように官が責任をもって健康増進施策を進めていくことも大切であるが、われわれ国民一人ひとりが自らこの課題に取り組んでいくことが有意義であると考えた。

一人でも多くの中高年層を巻き込んで上記の課題を解決していく土壌を形成するためには多くの賛助会員(企業OB会や厚生年金受給者協会など)の理解と協力を得ながら継続的に活動をすることが必要であり、そのためには社会貢献を目的とする組織として公に認知された特定非営利活動法人(NPO)として活動していくことが最も適していると考え、本NPOの設立を企画した。

上記課題に取り組む当事者である本NPOの役員には常陽銀行OBが多くおり、その経験と人脈を賛助会員の組織化に活かしていくことが期待できる。更に役員の中には生活習慣病の専門家(薬学博士、元大手製薬メーカーにおいて生活習慣病の治療薬の研究開発に従事)や補完・代替医療の専門家(整体院を開業)も参加しており、専門的な立場から活動を推進していくことも可能である。

具体的な事業としては今後わが国でも進展が期待できる統合医療(現代の西洋医学に自然治癒力の向上や恒常性の回復を得意とする補完・代替医療を取り入れた新しい医療;下記資料参照)の考え方を取り入れながら、ガンや生活習慣病(心筋梗塞、脳梗塞、糖尿病など)の1次予防(健康増進、未病改善)、2次予防(早期発見、早期治療)ならびに3次予防(機能回復、合併症・再発・転移の防止)に関する啓蒙活動、情報提供ならびに医療機関との提携などを中心に活動していく方針である。 なお、がんについては、ガン体験者とその家族の会(ラポールの会)を発足させ、活動中である。
参考1 近代医学と補完・代替医療の特徴
  近代西洋医学 補完・代替医療
対象 臓器・疾患・遺伝子 健康・予防、人
処置 病因の除去(対症療法) 自然治癒力の回復・増強
アプローチ法 実証的 経験的
具体的方法 合成品(単一成分) 天然品(複合成分)
有効性 強力(即効的) 緩徐(遅効的)
安全性 副作用は概して強い 副作用は概して弱い
重視するもの 集団的EBM(画一的) 個人別病状(テーラーメイド的)
参考2 日本における統合医療の問題点と今度の展望
1 統合医療への取り組み状況

 先進国では通常の医学というと近代西洋医学であるが、世界的にはそれ以外の相補・代替医療と呼ばれている医学が台頭してきている。相補・代替医療は、生体に本来備わっている自然治癒力を高めて、保健、予防、治療に利用するものである。  アメリカにおいては、代替医療率が2000年には50%を超えているとの報告を受け、ホワイトハウスに「代替医療に関する大統領委員会」を設置するとともに、NIH(米国立衛生研究所)内に国立相補・代替医療センター(NCCAM:National Center for Complementary and Alternative Medicine)が設置された(2003年度で年間1億7,000万ドルの研究費を支出)。さらに各大学に相補・代替医療センターと相補・代替医療の学科を設置し、研究と人材育成を併行させている。  ヨーロッパではミュンヘン大学、ハイデルベルク大学等、アジアにおいては中国、韓国、台湾、シンガポール等で伝統医学や代替医療の教育、研究、実用化が進んでいる。これらの研究を通して、将来は近代西洋医学と代替医療が融合して、患者を中心として診断治療を行う統合医療が進むと考えられる。  わが国でも最近になってようやく一部の医師による統合医療への取り組みが始まった。 2000年には日本補完代替医療学会(JCAM:The Japanese Society for Complementary and Alternative Medicine)や日本統合医療学会(JIM:Japanese Society for Integrative Medicine)が設立された。しかしながら日本の医学部のカリキュラムで、補完・代替医療を取り入れている大学はまだ数校で、アメリカ、中国、ヨーロッパと比較しても非常に遅れている。2006年になってようやくヨーロッパで確立された統合医療の研修プログラムが、2005年に発足した「日本腫瘍学会(OSOJ:Oncology Society of Japan)」によって導入されることとなった。

2 保険制度

 国民皆保険という日本の保険制度においては、ごく一部の補完・代替療法(漢方薬・鍼灸・柔道整復など)しか健康保険が適応されておらず、ほとんどの場合は自己負担となっている。今後、補完・代替医療の効果や適切な選択基準などを確立し、健康保険において保険が適応される療法が増えることがわが国の「統合医療の定着」に重要である。  また、統合医療の先進国であるアメリカでは、補完・代替医療についても費用を償還する生命保険会社が増えてきているが、日本ではそのようなケースはまだほとんどない。しかしながら、前述のようにヨーロッパの教育システムが導入された日本でも今後は、「統合医療」を視野に入れた商品の登場が期待される。

3 医師の理解度

 前述のように日本の医学教育ではまだ統合医療に関する教育が普及していないことや、補完・代替療法を取り扱い医療機関は自由診療(保険制度の効かない自己負担)のため、統合医療を取り入れている医療機関はまだ少数である。しかしながら、昨年には東京の新宿区医師会が、補完・代替医療の科学的検証や予防医療を含めた統合医療の体制づくりを目的とした「統合医療検討委員会」を設置するなどの動きが少しずつ出てきている。
 
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